50代おひとりさま老後資金を考える

ぼんやりしていたら、50代おひとりさま、定年間近になっていた！

少し前、世の中では老後2,000万円問題が話題になっていたが、正直他人事のように思っていて、
まあ、なんとかなるでしょう！と、のほほんと考えていた。

世の中には、2,000万円の貯蓄がある人はどれくらいいるんだろう？
大企業で定年まで勤め上げたら、そのくらいの退職金を頂けるのかな？

しかし、私は中途入社で、勤務年数も少ないし、大企業でもないので、退職金は雀の涙くらいのはず。
正直、貰えるだけマシだと思うけど。

定年が想像できる距離に近づいてきて初めて、「私の老後、大丈夫？」と不安になってきた

先送りできない問題「老後資金」

普通は40歳過ぎたあたりから、将来（老後）のことを漠然と考えているのかもしれないが、
私は「今、考えなくてもいいことは明日でもいい」という、典型的な「問題先送り体質」のため、
今まで、老後について、真面目に考えたことがなかった。

老後、2,000万円問題とは？

2019年に行われた金融庁の金融審議会による「老後30年間で約2,000万円が不足する」と発表された
試算結果だ。

老後2,000万問題とは以下のモデルケースで試算した老後の不足資金

2,000万円という金額はその後、勝手に一人歩きし、老後に必要な費用の代名詞となった。

けれど、老後資金は家族構成や住んでいる地方でも変わってくるだろうし、
将来の年金受給額も人それぞれだ。

まずは自分にとっての老後不足資金の試算が大切だ。

老後の収入はどれくらい？

50才を過ぎると、ねんきんネットなどで、将来、受給できる年金の見込み額を確認できる。
まずは、自分の受給見込み額を確認してみる。
正直、想像よりは多かったけど、この金額だけで生活できるとはとても思えない。

公的年金とそれ以外の収入

私の場合、国民年金の未納期間があり、その分受給予定額が減額される。
厚生年金は65才まで、今の会社に勤務するとして、納付期間は30年ほど。

公的年金の予定受給額だけでは、生活費の収支は確実にマイナスだ。

退職後の公的年金以外の収入

老後の収入としては、今のところ上記6つが該当するが、正直③と④以外は、
はっきりとした金額が自分では把握できていない。

老後に不足する金額の試算は簡単な引き算と掛け算だが。

　　　　　公的年金　+　それ以外の収入　　ー　　生活費　　✖️ 　　　65才以降の生存年数　

問題は何才まで生きるのか？という不的確要素に大きく左右されることだ。

老後資金を増やすには

自分の寿命がわからない以上、できる限り収入を増やす努力をすることが
今できる最善策なのではないだろうか？

今から、節約してコツコツ貯金をしても、低金利でパッとしない。

会社でやっている確定拠出年金の掛金は限度額以上増やせないシステムなので、
2024年から始る「新NISA」で、投資信託をしてみようと思う。

2024年から始る新NISAとは

NISAとは、株式や投資信託への投資で得られた利益が一定期間非課税とする制度。
本来、一般的に投資で得られた利益に対し20.315％の税金が課税されるが、
NISA口座を利用して一定の金額内で投資すれば、その利益には税金がかからなくなる。

そのNISAが、制度改正によって2024年からさらにパワーアップして、新NISAがスタートする。

そもそも新NISAって？

通常は約20％の税金がかかる投資の利益が非課税になる国の税制優遇制度で、
NISA口座を開設できるのは、その年の1月1日時点で18歳以上で日本に住所がある人が対象。

新NISAと現行NISAの違い

	現行NISA（〜2023年12月）		新NISA（2024年1月〜）
	つみたてNISA	一般NISA	つみたて投資枠	成長投資枠
併用の可否	併用不可		併用可
年間投資枠	40万円	120万円	120万円	240万円
非課税保有期間	20年間	5年間	無期限	無期限
非課税保有限度額	800万円	600万円	1,800万円
				1,200万円（内数）
口座開設期間	2023年まで	2023年まで	恒久化	恒久化
投資対象商品	長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託	上場株式・投資信託等	長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託	上場株式・投資信託等（除外条件あり）
対象年齢	18歳以上	18歳以上	18歳以上	18歳以上

初心者向け、YouTube 新NISA口座